中高年男性の多くが抱える「尿が出にくい」「夜中に何度もトイレに起きる」といった排尿トラブル。その主な原因とされるのが「前立腺肥大症」です。

2026年6月23日、医療機器メーカーのボストン・サイエンティフィック ジャパンによるメディアセミナー「排尿トラブルは『年齢のせい』と見過ごされていないか」が開催されました。札幌医科大学医学部泌尿器科学講座教授の舛森直哉先生が登壇し、シニア男性800人を対象とした調査から見えてきた排尿トラブルの実態と、前立腺肥大症の最新の治療選択肢について解説しました。

同社が行った55歳〜85歳の男性800人を対象とする調査では、排尿トラブルがある人の4人に1人、現在治療中の人に至っては半数が「生活への影響が大きい」と感じていることが分かりました。具体的には、「外出先でのトイレが気になる」「夜間頻尿による睡眠不足」といった悩みが挙げられ、旅行や趣味を諦めたり、仕事のパフォーマンスが低下したりと、生活の質（QOL）に直結している実態が浮き彫りになりました。

しかし、尿の状態に不満があっても、4割以上の方が誰にも相談していません 。その理由の半数以上が「年齢のせいだと思ったから」というものでした。舛森先生は、「加齢によるものと我慢してしまい、受診までに1年以上かかるケースも多い」と警鐘を鳴らします。

薬物治療の限界と、知っておきたい治療の選択肢

舛森直哉先生（ボストン社提供）

前立腺肥大症は、膀胱の下にある前立腺が大きくなり、尿道を圧迫することで様々な症状を引き起こす病気です。初期は尿の勢いが弱くなり、進行すると膀胱が過敏になって頻尿や尿もれを招きます。最悪の場合、尿が全く出なくなる「尿閉」や腎機能障害につながる恐れもあります。

治療法としては、生活習慣の改善や薬物治療から始まりますが、今回の調査では薬物治療を受けている人の約4割が治療に不満を抱えており、その主な理由として「症状が改善しない」ことを挙げていることが分かりました。それにもかかわらず、不満を抱えながらも服薬を続けている理由は、「他の治療法を知らないから」が約7割を占めていました。

舛森先生は、「薬物治療は症状を緩和するものであり、効果には限界がある」と指摘します。薬で十分な効果が得られない場合、前立腺の組織を取り除く外科的手術という選択肢がありますが、これまでは体への負担（侵襲）の大きさが懸念されていました。

体への負担が少ない「低侵襲治療」が新たな希望に

そうした中、近年注目されているのが水蒸気などを用いた「低侵襲治療（MIST）」です。従来の手術に比べて出血などのリスクが少なく、体への負担を大幅に抑えられるのが特徴です。

2026年4月には、関連3学会（日本泌尿器科学会、日本排尿機能学会、日本泌尿器内視鏡・ロボティクス学会）による『経尿道的水蒸気治療に関する適正使用指針』が改訂されました^１） 。これまでこの低侵襲治療は「高齢で手術リスクが高い方」などに限定して推奨されていましたが、今回の改訂により「従来の手術療法と並ぶ選択肢の一つ」として、働き世代を含む幅広い世代に推奨されるようになりました。低侵襲治療が選択肢となったことで、日帰りや数日間の短い入院での治療が検討しやすくなりました。

舛森先生は「少しでも煩わしさや生活への支障を感じたら、我慢せずに気軽に泌尿器科を受診してほしい」と呼びかけました。もし、現在のお薬で効果を感じていない場合も諦める必要はありません。

排尿トラブルは「ただの老化現象」ではなく、適切な治療で改善が見込める疾患です。症状を放置して我慢を続けると、毎日の楽しみや活力を奪ってしまいかねません。まずはご自身の症状や日々の悩みを医師にしっかりと伝え、自分に合った治療法を見つける一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。（QLife編集部）

「脳の健康（ブレインヘルス）」とは、認知、感情、感覚、触覚、社会性など、さまざまな領域において脳が適切に機能している状態を指します。

　2026年5月15日、製薬会社の日本イーライリリー株式会社は、新しく取り組む「脳の健康」に関する啓発活動「あなたの日々に、脳の健康も」キャンペーンの発表会を開催しました。お笑い芸人・作家として活躍する又吉直樹さん、東京都健康長寿医療センター健康長寿イノベーションセンター臨床開発ユニット長の井原涼子先生らが登壇し、生活者視点と医学的観点から、脳の健康維持に向けた早期からの意識づけや生活習慣の重要性について熱いトークが繰り広げられました。

左からシモーネ・トムセンさん、又吉直樹さん、井原涼子先生（日本イーライリリー提供）

　同社代表取締役社長のシモーネ・トムセンさんは、「脳は私たちにとって大変重要であり、その健康を意識することは、生活の質の向上や自分らしく生きるために極めて大切だが、日常生活において脳の健康を意識する機会は決して多くはない」と語りました。

　そこで、社会全体でこの問題に取り組むために、同社のキャンペーン「あなたの日々に、脳の健康も」の始動と、脳が喜ぶ瞬間をテーマにした「短歌＆フォトメッセージコンテスト」の開催を発表しました。

アルツハイマー病の変化は症状が出る15〜20年前から始まっている

　専門医である井原先生は、アルツハイマー病の本質とそのリスク要因について解説しました。「アルツハイマー病の原因物質の一つとされるアミロイドβの脳内への蓄積は、実際に物忘れなどの自覚症状が出るよりも15〜20年も前から始まっている。症状が出る手前の段階から脳の変化に合わせたアプローチを意識することが重要」と指摘します。

　さらに、血圧やコレステロール、血糖値の管理といった生活習慣病の予防行動や、運動習慣、バランスの良い食事（地中海食など）、適切な睡眠といった「全身の健康管理」が、結果的に脳の健康を維持することに繋がると解説しました。

「脳も体の大切な一部であり、全身の健康と深くつながっている。早い時期から全身の健康状態を良好に保つことで、脳が病態への耐性を獲得し、症状が出にくくなる可能性がある」と、中年期からの予防の重要性を強調しました。

脳は「大事な相棒であり友達」――自分事として捉え、積極的に脳を刺激する

　続くパネルディスカッションでは、又吉さんが自身の視点から脳の健康について語りました。「お笑いのネタを書く時も、小説を考える時も、絶えず脳をフル回転させている。自分の一番の相棒でもある脳の健康を気遣うことは本当に大切」と深い共感を示しました。

　また、又吉さんは本発表会のために書き下ろした短歌「激情のテント芝居の幕が落ち 京王線の電車が見える」を披露。「短歌を作成するプロセス自体が、日常の些細な出来事に注意を向け、言葉を選ぶという脳への非常に良い刺激になる」と実感を語りました。

又吉直樹さん（日本イーライリリー提供）

　井原先生も「人と関わり、社会活動を維持したり、新しいことに挑戦することは、非常に良い脳への刺激になる」と太鼓判を押しました。

　最後に又吉さんは、「脳を自分の好きなように使っていいものと捉えるのではなく、大事な友達のようにケアしなければいけないと感じた」と感想をまとめました。

　脳の健康や認知機能の低下を隠すのではなく、社会全体でオープンに話し合い、支え合える環境を作っていくことの重要性が確認され、発表会は締めくくられました。（QLife編集部）

倉田宝保先生（アムジェン提供）

　肺がんの中でも特に進行が速く、長年治療の選択肢が限られていた「小細胞肺がん」。2000年代以降、目立った新薬が登場せず、医療現場では「取り残されたがん」とも称されてきました。しかし今、その停滞を打ち破る新薬「タルラタマブ」が登場し、治療選択肢に変化が訪れています。製薬企業のアムジェン株式会社が2026年4月20日に開催したメディアセミナーにて、関西医科大学呼吸器腫瘍内科学講座主任教授の倉田宝保先生が小細胞肺がんの最新の治療動向について紹介しました。

進行が速く、手術が難しい小細胞肺がん

　肺がんは大きく「非小細胞肺がん」と「小細胞肺がん」の2つに分けられますが、小細胞肺がんは全体の約10%を占めます。小細胞肺がんの最大の特徴は、進行スピードが速く、あっという間に転移してしまうという点にあります。多くの場合、診断されたときにはすでに他の部位へ広がり、早期であっても手術の適応とならないことが少なくありません。

　小細胞肺がんの治療は、長らく抗がん剤と放射線治療が中心でした。1990年代後半以降、多くの新薬が開発されてきた非小細胞肺がんに比べ、小細胞肺がんでは有効な薬がなかなか現れず、20年もの間、治療開発は足踏みを続けてきました。近年、免疫チェックポイント阻害剤が登場し、一部の患者さんには恩恵をもたらしましたが、それでも小細胞肺がんには「効きにくい」という課題がありました。その理由は、リンパ球（免疫細胞）が小細胞肺がんのがん細胞を認識して攻撃しにくい性質を持っているためです。

タルラタマブの仕組みと期待

　この課題を克服するために開発されたのが、新薬のタルラタマブです。タルラタマブは、がん細胞と免疫細胞（T細胞）の両方にくっつく「二重特異性抗体」という特殊な仕組みを持っています。薬が橋渡し役となることで、これまでがんを認識できなかった免疫細胞を強制的にがん細胞のすぐそばまで連れていき、攻撃を開始させます。

　これまでの化学療法が効かなくなった患者さんを対象とした臨床試験では、腫瘍が縮小した割合が41%に上り、生存期間を有意に延ばすことが確認されました^1）。これは、これまで他の治療薬で効果がなかった厳しい状況にある患者さんにとっても、非常に大きな希望となる数字です。

　タルラタマブには、特有の副作用として「サイトカイン放出症候群」があります。これは免疫反応が活発になることで起こる発熱や倦怠感などで、薬が効いている証拠とも言えます。医療従事者側での管理が不可欠ですが、適切に対処をすれば治療を継続することが可能です。倉田先生は、「臨床試験の結果を見ると、これまで免疫チェックポイント阻害剤が効かなかった患者さんにも効果が得られるかもしれない」と期待を示しました。

ワンステップ（患者会）の理事長、「これでどう生きるかを考える余地が生まれる」と期待

長谷川一男さん（アムジェン提供）

　また、メディアセミナーにはNPO法人肺がん患者の会ワンステップの理事長を務める長谷川一男さんも登壇。「かつては30年間変わらないと言われてきた治療に、ようやく光が差し始めました。治療の選択肢が増えることは、単に薬の数が増えるだけでなく、仕事を続ける、家族との時間を守るといった『どう生きるか』を考える余地が生まれ、喜ばしい」と述べました。

　進行がんでも諦めるだけの時代は終わり、小細胞肺がんの治療は今、確実に次のステップへと進んでいます。（QLife編集部）

「最近、料理の手際が悪くなった気がする」「まだ残っているのに同じものを何度も買ってしまう」。こうした日常の変化を見過ごしていませんか？　実はその変化、アルツハイマー病（AD）の初期症状の可能性があります。

　製薬会社の日本イーライリリーが行った調査によると、記憶力や思考力の変化について医療機関を受診しようと思ったきっかけとして、「もの忘れの頻度が増えたこと」が最も多く挙げられていました^1）。

繁田雅弘先生（日本イーライリリー提供）

　しかし、同社が2026年4月13日に開催した「その“もの忘れ”アルツハイマー病かも」疾患啓発活動発表会で講演を行った繁田雅弘先生（東京都立大学名誉教授・東京慈恵会医科大学名誉教授）は、「ADの症状はもの忘れだけではない」と指摘します。具体的な症状の例として、下記のものが挙げられます。

• 料理に時間がかかるようになる
• 金銭管理や服薬管理に支障が出る
• 趣味が億劫になりやめてしまう
• 社会参加に消極的になる
• 気分の落ち込みやいらだちが起こる

　これらの変化について繁田先生は「ADの初期にみられる重要なサイン。ご本人や家族から詳細な聴取を行い、もの忘れ以外の変化も含めて判断するほうが、診断の精度も高くなる」と強調しました。

認知症の「前段階」でも治療が可能に

　ADには脳内にあるアミロイドβという物質が関わっていることが分かっています。このアミロイドβの蓄積状態を確認する方法としてPET検査があり、現在は、PET検査でアミロイドβの蓄積が確認できれば、認知症の一歩手前の状態である軽度認知障害（MCI）の段階であってもアミロイドβを取り除く治療を保険診療で受けられるようになりました。

　一方で、日本イーライリリーの調査では、ADの原因の一つがアミロイドβであることを知っている軽度ADまたはMCIの当事者＋家族（当事者＋家族）は20％にとどまっていました^1）。もの忘れは気になるが受診していない方＋家族（未受診の方＋家族）では9％とさらに少なくなっています^1）。また、アミロイドβを取り除く抗アミロイドβ抗体薬があることを知っている人は当事者＋家族で14％、未受診の方＋家族では6％とほとんど知られていないことが明らかになっています^1）。

　こうした状況を受けて繁田先生は「軽症であれば治療のチャンスがある。認知症が進んでしまってから『治療があるなら受けたかった』と後悔する人を減らすためにも、治療法があることを知っていただくとともに、ADの初期にみられるサインを見逃さず、早めに医療機関に相談してほしい」と話しました。

早期の受診と自分事として捉える意識が大切

風吹ジュンさん（日本イーライリリー提供）

　発表会には、啓発活動のアンバサダーに就任した俳優の風吹ジュンさんも登場。

「もの忘れをはじめ、生活していて違和感が続くようであればそれは認知症のサインかもしれないと気づくようにしてほしいし、私自身も注意したい。アンバサダーとして、早期に専門医に受診することと、『自分ももしかしたら』と考える時間を持っていただくことが大切だと皆さんに伝えたい」と呼びかけました。（QLife編集部）

早期に発見できれば90%以上治すことが可能といわれる子宮頸がんの主な原因はヒトパピローマウイルス（HPV）への感染であることが分かっています。

「子宮の日」（4月9日）を直前に控えた2026年4月8日、NPO法人子宮頸がんを考える市民の会と診断薬・医療機器メーカーのロシュ・ダイアグノスティックスは、子宮頸がんの予防と検診の重要性を周知する目的で、合同記者会見を開きました。日本の検診受診率は43.6%にとどまっており^1）、世界保健機関（WHO）が掲げる70%という目標に対して未だ大きな乖離があるのが現実です。

検診に行かない最大の理由は「なんとなく」。知識不足という背景

同社が、全国の30歳以上の女性を対象に実施した子宮頸がん検診に関する意識調査から^2）、未受診層が抱える心理的・物理的障壁が明らかになりました。

子宮頸がんを考える市民の会理事長の今野良先生
（ロシュ社提供）

直近2年以内に検診を受けていない方に理由を聞いたところ、「恥ずかしい」や「痛みへの不安」といった心理的ハードルではなく、「特に理由はない（なんとなく）」という回答が4割以上を占めて最多でした。次いで多かった理由が「忙しくて時間が取れなかった」（11.9%）という時間的な制約です。

しかし、なんとなく検診を受けていない方も決して無関心なわけではなく、未受診者の7割以上が「定期的な検診が必要」であることを認識しています。

子宮頸がんを考える市民の会理事長の今野良先生（自治医科大学名誉教授）は、実際の行動に移せない背景には圧倒的な知識不足があると指摘します。

2025年の調査では^3）、日本の女性で学校教育において子宮頸がんについて学んだ経験がある割合はわずか14%にとどまりました。

今野先生は、「この教育の空白が、『自分には関係ない』『症状が出てからでいい』という誤解を生み、受診率向上の最大の足かせとなっている。初期段階で見つければ約95%が治る一方で、進行してからでは生存率が約22%まで急落するという事実を、もっと自分事として捉えてもらう必要がある」と訴えます。

「5年に1回」の新しいHPV検査が、未受診者の背中を押す

では、どうすれば受診のきっかけを作ることができるのでしょうか。その解決策として期待されているのが、2024年度から一部の自治体で導入が始まっているHPV検査単独法です。

今野先生は「従来の自治体検診は細胞診が中心（感度約70%）で、2年に1回の受診が基本。これに対し、HPV検査は原因ウイルスの有無を直接調べるため感度が95%と非常に高く、精密検査不要の場合は受診間隔が5年に1回に延びるメリットがある」と強調します。

今回の調査では^2）、「5年に1回」という新しい選択肢が提示された際、未受診だった方の約4割が「受けてみようと思う気持ちが強くなる」と前向きな回答を示しました。特に、「なんとなく」や「忙しさ」を理由に直近3〜5年受診を遠ざけていた層では、約6割が前向きな姿勢を見せています。5年間隔というスケジュールの立てやすさと高い精度による安心感が、現代女性の背中を押す強力な後押しとなっているようです。

さらに今野先生は、「新しい検診方法の普及とHPVワクチンの両輪を回すことで、子宮頸がんのない未来を日本でも創っていける」と述べています。現在、東京都23区において、女子と同様に男子への無料接種も行われています。男性の接種は自身の中咽頭がんなどを防ぐだけでなく、パートナーへの感染を防ぎ、社会全体の「集団免疫」を形成することに直結します。

調査結果によると^2）、受診を促す最大のきっかけは「市町村からの無料クーポンや案内状」でした。自治体から届く案内状の確認は、子宮頸がん予防に向けた第一歩となり得ます。

また、手軽に正しい知識を身につけるための新たな取り組みとして、子宮頸がんを考える市民の会は、スマートフォンなどから無料で受けられる「子宮頸がん予防検定（初級）」をスタートさせました。正しい知識を得て、新しい検診の選択肢を知ることは、自身の健康管理について見つめ直すきっかけになるでしょう。（QLife編集部）

潰瘍性大腸炎は、大腸の粘膜に炎症が起こり、びらんや潰瘍ができる原因不明の炎症性腸疾患（IBD）です。主な症状として、下痢や血便、激しい腹痛、頻回な便意などが挙げられ、重症化すると発熱や体重減少などを伴い、日常生活に大きな支障をきたすことがあります。国内の患者数は年々増加傾向にあり、疫学調査研究では現在推定約31万人に上ることが報告されています¹。特に発症年齢のピークが20代から30代といった若年層に集中していることが大きな特徴です。進学、就職、結婚、出産といった重要なライフイベントを迎える働き盛り・学び盛りの時期に発症するため、症状を速やかに取り除き、症状が落ち着いた状態を長く維持して社会復帰を果たすことが、治療における重要な目標となります。

寛解導入療法の新たな選択肢「トレムフィア」皮下注製剤

こうした中、製薬会社のジョンソン・エンド・ジョンソンは2026年3月23日、中等症から重症の潰瘍性大腸炎患者さんに対する初めてのIL23p19阻害剤「トレムフィア（一般名：グセルクマブ）」の皮下注製剤による寛解導入療法の承認取得に関する説明会を開催しました。

説明会に登壇した杏林大学医学部消化器内科学教授の久松理一先生は、新たな投与方法の選択肢について解説しました。これまでは点滴静注で行われるのが一般的でしたが、今回の承認により、治療の初期段階から皮下注射での導入が可能となりました。

久松理一先生（ジョンソン・エンド・ジョンソン提供）

あふれる医療情報の見極めと、潰瘍性大腸炎治療の今後の展望

説明会では、潰瘍性大腸炎の治療を続けながら社会生活を送る一宮亜美さんとの対談も行われました。インターネット上に医療情報があふれる現代における情報の見極め方について、一宮さんは「最も信頼しているのは主治医からの情報」とした上で、厚生労働省や学会のガイドライン、患者会が発信する公的な情報を参考にしていると話しました。 また、潰瘍性大腸炎治療の展望について久松先生は、「現段階では完治に至る根本治療法は確立されていない」と説明し、病気の原因解明という課題は残されているが、分子標的治療薬などの進歩により、副作用を抑えながら治療を続けることで、「健康な時とほぼ同じ社会生活を送れる患者さんは確実に増えている」と強調しました。詳細は同社のプレスリリースをご確認ください。（編集部）

脱毛症の種類と原因を知る

　岡田先生は、まず「毛の成長サイクル（毛周期）」の重要性を解説しています。正常な状態でも1日に50〜100本程度は抜けますが、さまざまな理由からこのサイクルが乱れることで脱毛症につながります。

　今回の動画では、円形脱毛症、男性型脱毛症（AGA）、女性型脱毛症（FAGA）といった代表的な脱毛症について、その原因などを詳しく解説しています。

　健康診断で「脂肪肝」「ALTが30を超えている」と指摘を受けたことはありませんか？　「脂肪肝はお酒をよく飲む人の健康問題」と思っている方もいるかもしれませんが、あまりお酒を飲まない人でも脂肪肝になることがあり、注意が必要です。

　脂肪肝は医学的に、「MASLD（代謝機能障害関連脂肪性肝疾患）」や「MASH (代謝機能障害関連脂肪肝炎) 」と呼ばれることがあります。

　MASLDとは、お酒や薬、ほかの病気が原因ではない脂肪肝のうち、①肥満、②糖尿病などの耐糖能異常、③高血圧、④高中性脂肪血症、⑤低HDL血症のいずれかを併発している状態です。そこからさらに肝臓の炎症が進行して肝臓が硬くなった状態をMASHといいます^1）2）。MASHを放置すると、肝硬変や肝がん、心血管疾患など深刻な病気につながるリスクがあるため、健康診断などで肝臓について指摘を受けたら、早期に受診をすることが大切です。

写真はイメージです。

　製薬会社のノボ ノルディスク ファーマとQLifeは2025年12月18日、静岡県における脂肪肝およびMASLD（代謝機能障害関連脂肪性肝疾患）／MASH（代謝機能障害関連脂肪肝炎）に関する認知度調査の結果を発表しました。静岡県は全国に先駆けて肝疾患重症化予防対策を展開している自治体です。

　調査は、静岡県在住の30～70代の各年代の男女200人ずつ、計2,000人を対象とし、Webアンケートにて2025年7月に実施しました。

　詳細はプレスリリースをご確認ください。（QLife編集部）

　肥満に加えて、高血圧などの健康障害があるか、健康障害を引き起こすリスクがある場合は、「肥満症」として医療機関での治療の対象となります。肥満症は、脳卒中や心筋梗塞を引き起こしかねない深刻な病気です^1）。しかし、肥満症で治療にたどり着いている人は多くないといわれています。

　なぜ、肥満症の当事者は適切な医療にたどり着きにくいのか――。製薬会社のノボ ノルディスク ファーマが11月21日に都内で開いたセミナーで、肥満症治療の専門家である新谷哲司先生（医療法人みかんの花 理事長／みかんの花クリニック 糖尿病・内分泌・代謝内科 院長）と、肥満症当事者のタナカさん（仮名）がそれぞれの視点からその課題を語り合いました。

肥満症が「治療できる」と周知する必要がある

　新谷先生はセミナーで、「肥満は食べすぎや運動不足といった個人の努力不足が原因と思われがちだが、遺伝的要因や成育歴、メンタルヘルス、社会経済状況など、本人の努力だけでは制御できない複合的な要因がある」と説明。「自己管理ができない人」といった誤った認識が広まっていることや、当事者自身が「太っているのは自分の責任だ」と感じる傾向を問題視しました。

　18歳以上で肥満の日本人2,001人にオンラインで実施したアンケート調査結果によると、体重に悩み始めてから医療従事者に相談するまで、平均で6年もの期間を要していることが明らかになっています。また、約8割が「減量はすべて私の責任である」と回答しており、自己責任だと思っていることが受診をためらう要因のひとつとなっていることが示唆されています^2）。

　新谷先生は、「血圧が高い、コレステロール値が高い、尿酸値が高いといった肥満に伴う症状は治療の必要があると多くの方は知っているが、肥満症を『治療するべきもの』と認識している人は多くないのではないか」と指摘。「肥満症について『治療をしないといけない』『治療できる病気なんだ』と患者さんご本人やご家族に知っていただくことが大事だ。社会全体としても認識を改める必要がある」と強調しました。

肥満症が改善し、友だち付き合いも意欲的に

　肥満症治療を受けている当事者のタナカさんは、コロナ禍での外出制限や肩の手術による運動不足が重なり、4～5年で体重が約20kg増加。関節への負担から旅行や散歩が困難になり、寝返りが打ちづらい、服のサイズが合わなくなるなど日常生活にも影響が出たといいます。

　周囲から体型について批判を受けたり、自分のことを責めたりして、次第に人前に出ることをプレッシャーに感じるようになったというタナカさん。肥満症を改善できないかと悩んでいたところ、知人の紹介で新谷先生のクリニックを受診し、専門的な治療につながったそうです。

　タナカさんは「体重が減ったことで、人前に出ることへの抵抗感が薄れ、旅行や友人との交流にも意欲が湧いてきた」と話しました。

　新谷先生によると、肥満症治療については医療従事者でも詳細には認知していないことがあるそうです。

　もしかして、肥満症かも？　と思って受診する医療機関に悩まれる場合は、インターネットで肥満症を治療できる医療機関を探すことができます。ぜひご活用ください。（QLife編集部）