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[ヘルスケアニュース] 2015/07/14[火]

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社会コストは14.5兆円にのぼるといわれる認知症

 厚生労働省が2012年に実施した調査では、国内の認知症高齢者は462万人、さらに400万人の予備軍がいるとされています。要介護の原因となる病気の20%が認知症とされ、その社会コストは14.5兆円にのぼるとされており、社会全体で対策をとるべき大きな問題です。

 認知症を減らすには、症状が出る前に治療する「先制医療」が重要です。一般に、認知症はいったん発症してしまうと治癒は難しいのですが、発症する10~20年前から治療ができれば、発症を遅らせることは可能とされています。ただし、そのためには早い段階で認知症の兆候を知る必要があります。

 認知症は予備軍とされる軽度認知障害の状態や、認知症の前段階と考えられる「プレクリニカル期」の段階で、脳内の変化がすでに始まっています。この変化を捉える方法を筑波大学が発見しました。

アルツハイマー病や軽度認知障害の患者を80%の精度で識別

 認知症の1つであるアルツハイマー病は、神経細胞を害する「アミロイドβペプチド」が脳内に蓄積されます。筑波大学は、この物質の毒性を弱める働きをするタンパク質に注目し、それを「病気進行の目印」として、血液中でどう変化していくのかを確認しました。

 研究では、3年ごとに認知機能検査と臨床診断、採血を行い、病気進行の目印となるタンパク質の量と認知機能を解析。その結果、認知機能に問題のない健常者と、アルツハイマー病や軽度認知障害の患者を、約80%の精度で識別することができたのです。

 この成果を健康診断における血液検査などに応用すれば、認知症予備軍を早期に発見し、発症前に治療する先制医療へと結びつけていくことができます。血液検査でアルツハイマー病や認知症を発見し、発症を予防できるようになる日も近いのかもしれません。(林 渉和子)

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