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[ヘルスケアニュース] 2019/10/29[火]

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女性ユーザー6,334人が回答、検診を受ける人が増える一方で、婦人科受診への抵抗感も浮き彫りに


画像はリリースより

 株式会社エムティーアイは、同社が運営する女性の健康情報サービス「ルナルナ」が、婦人科系疾患の予防啓発などを行っている一般社団法人シンクパールと共同で実施した「子宮頸がん予防に関する意識調査」の結果を発表しました。

 国立がん研究センターによると、毎年約1万人の日本人女性が新たに子宮頸がんに罹患し、約2,900人が死亡しています。さらに子宮頸がんは近年、罹患率・死亡率ともに若年層で増加傾向がみられており、若いうちから正しい知識を得て予防していくことが大切と考えられています。

 今回のWebアンケート調査結果は、2019年6月7~10日にかけて、10~50代以上の女性ユーザー6,334人が回答したものです。

 「子宮頸がんという病気をどの程度知っていますか?」という質問では、「名前だけ知っている」が54.7%、「名前だけでなく、病気についても知っている」が44.6%で、40歳以上になると、病気についても認識している人が多いことがわかりました。しかし、病気の原因の認知度に関しては7.3%にとどまり、病気の名前は広く知られているものの、「HPV(ヒトパピローマウイルス)が関連し、性交渉で感染する」という原因の理解度は低いということが判明しました。

 「子宮頸がんの予防法を知っていますか?」という質問では、「知らない」が70.3%と、圧倒的に多い結果となりました。厚生労働省は、子宮頸がんワクチンの接種により、全体の50~70%の原因とされる2種類のHPVなどの持続感染を予防する効果があるとしています。また、定期検診で早期に発見できれば、比較的治癒率の高いがんであることも示されており、ワクチン接種と定期検診が予防の第一歩とされています。実際に、「子宮頸がん検診の頻度」では、年代に比例して受診率は高まっており、30代後半になると「1年に1回受診している」が31.1%で、「2年に1回受診している」の14.8%を合わせると、定期的に検診を受けている人は45.9%となり、40代になるとその割合は5割を超えていました。一方で、厚生労働省の指針では、20歳以上は子宮頸がん検診を2年に1回受診するように推奨されていますが、「ルナルナ」ユーザーが初めて子宮頸がん検診を受けた年齢は平均27.5歳で、20代前半は67.9%が「受診したことがない」と回答するなど、特に若年層における定期的な受診がまだ浸透していな状況が浮き彫りになりました。受診のきっかけは、「自治体からのお知らせ・クーポン」や「職場の健康診断」が多く、受けた場所は「婦人科」が6割以上、「検診施設」が約3割でした。

 「定期検診を受けていない・受診していない理由」で最も多かったのは「婦人科に行くことに抵抗がある」の29.2%で、婦人科自体にハードルを感じている女性が少なくないということが判明しました。ほぼ同率で「なんとなく面倒」が29.1%でした。

 「子宮頸がんワクチンを接種したことがありますか?」という質問では、「はい」が全体の11.5%でした。現在20代前半にあたる女性のみ7割近い接種率となっており、2010年のHPVワクチンの公費助成が影響していると思われます。しかし、2013年6月より厚生労働省は積極的な接種の勧奨を一時的に控えており、公費助成対象だった人たちを除いた年代では、ほとんどの人がワクチンを接種していないようです。現在、HPVワクチンは法定の予防接種として、12~16歳の女子であれば無料で受けることができます。

娘に検診を受けて欲しいと願う母が多い一方で、母娘で子宮頸がんについて話す機会少なく

 続いて、娘を持つ母親という立場のユーザーへの質問では、6割以上が「検診・ワクチン、どちらの話もしたことがない」と回答しました。一方で、約6割の母親が「娘に子宮頸がん検診を受けて欲しい」と回答。検診を受けて欲しいと思う母親が多いにも関わらず、実際の行動に移せているのは一部であるということがわかりました。

 「娘と検診・ワクチンについての話をしている」という母親たちの自由回答では、「早期発見には、検診が大事だということ。ワクチン接種で予防できるなら、市の助成があるうちに、接種しておこう」「唯一予防の出来るがんだから、予防接種を受けてみないか」「私自身が子宮頸部上皮内がんで手術治療をしたため、経験談と検診の大事さを話した」などの回答が得られたということです。

 子宮頸がんは予防や早期発見が比較的しやすいがんとされていますが、今回の調査で、多くのユーザーが適切に検診などを受診している実態がわかった一方で、若い世代においてはまだ意識が低く、婦人科への抵抗意識なども影響していることが明らかになりました。

 同社は「あらゆるライフステージの女性が人生においていつも自分の望む選択ができるようサポートするために、子宮頸がんとその予防に関する情報発信を今後も継続的に行っていきます」と、述べています。(QLife編集部)

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