不安神経症（全般性不安障害）
ふあんしんけいしょう（ぜんぱんせいふあんしょうがい）

コラムストレスとこころの病気

国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所精神保健計画部部長　竹島正

　私たちは、日常生活のなかで、認知、判断、行動を繰り返しています。これを支えているのがこころのはたらき（精神活動）です。こころのはたらきは、脳が担っていますが、心身の疲れがたまった状態、いわゆるストレスのたまった状態が続くと、こころの病気も起こりやすくなります。また、こころの病気になると、そのはたらきも、うまくいかなくなります。このように、ストレスとこころの病気は強く結びついています。

　今日では、こころの病気は、がん、循環器疾患と並んで、３大疾患のひとつとなっています。厚生労働省の平成20年患者調査によると、こころの病気による受療者数は３２０万人を超えました。自殺による死亡者数は平成10年に急増して、３万人を超える水準が続いていますが、その多くは、背景にこころの病気があると考えられています。また、人事院の調査によると、国家公務員の長期病欠者のうち、こころの病気によるものが増加して、全体の約３分の２を占めていると報告されています。このように、こころの病気は私たちにとって極めて身近な問題になっています。

　しかし、同じくらいのストレスを受けても、こころの病気になる人もいれば、ならない人もいます。なぜでしょうか。それは、私たち一人ひとりのストレスをはねかえす力の大きさや、はねかえし方が異なるからです。幼少時のトラウマなどの影響で、ストレスにうまく対処できなかったり、こころの病気になりやすい人がいます。ストレスをはねかえす力の強い人もいれば、そうでない人もいるのです。

　自殺を例にとるならば、自殺行動は、絶望感にとらわれやすくて、衝動性・攻撃性の高まりやすい傾向のある人に、こころの病気や人生の危機が重なると起こりやすくなります。警察庁の統計によると、自殺の原因はこころの病気を含む「健康問題」が最も多く、「経済･生活問題」「家庭問題」「勤務問題」などがあげられますが、自殺の事例を検討してみると、これらの要因が重なるなかで自殺が発生していることがわかります。自殺の原因・動機はさまざまですが、自殺は、私たちの社会の有り様を示す鏡かもしれません。

　平成18年に議員立法として成立した自殺対策基本法は、自殺予防のための総合的な対策に、社会全体で取り組むことを求めています。そして基本理念として、

①社会的な取組として実施する

②自殺の実態に即して実施する

③事前予防、危機対応、不幸にして自殺が起こったときの遺族などのケアの各段階に応じて実施する

④さまざまな機関や団体の密接な連携のもとで実施する

ことをあげています。

　これらの理念は、ＷＨＯ（世界保健機関）が「自殺は大きな、しかしその多くが防ぐことができる社会的な問題である」と明言したことを踏まえたものです。

コラムマスコミと自殺防止

防衛医科大学校防衛医学研究センター行動科学研究部門教授　高橋祥友

　ある人物の自殺が他の複数の自殺を引き起こす現象は「群発自殺」と呼ばれています（高橋、１９９８、２００６）。たとえば、１９８６年４月にはアイドル歌手岡田有希子さんの自殺が大々的に報じられ、その後の２週間に青少年の後追い自殺が約30件続きました。そのほとんどが歌手と同じく、高所からの飛び降りで亡くなっていて、手段も模倣されていました。

　この年には、いじめ自殺が大きく取り上げられたこともあり、青少年の自殺が前後の年に比べて約４割も増加してしまいました。最近では、インターネット自殺、硫化水素自殺なども群発自殺の一例といえるでしょう。

　このように、センセーショナルな報道がハイリスクの人の自殺の引き金になりかねない一方で、適切な報道が自殺予防につながることも事実です。そこで、世界保健機関は自殺報道に関して次のように提言しています(ＷＨＯ、２００８)。要するに自殺そのものだけではなく、予防に力点を置いた報道の必要性を強調しているのです（なお、括弧内は筆者が補足しました）。

①報道を通じ、一般の人々に自殺や自殺予防に関する正しい知識を伝える

②自殺をセンセーショナルに表現したり、正常な行為であるといった表現をしたり、あるいは問題解決の方法として伝える言葉はひかえる

③自殺の記事を目立つ位置に配置したり、過剰に報道を繰り返したりしない（たとえば、新聞の一面や、テレビのトップで扱わない）

④自殺の手段を詳細に伝えない

⑤自殺の場所を詳細に伝えない

⑥見出しに配慮する（見出しに「自殺」を使わないようにする）

⑦写真や映像を使う際には十分に注意する

⑧著名人の自殺報道には特別の注意が必要である

⑨自殺後に遺された人に対して十分に配慮する（遺された人自身がハイリスクの人であり、ケアが必要なことを忘れてはならない）

⑩危機に際してどこで援助を得られるかについての情報を提供する

⑪ジャーナリスト自身も自殺報道によって影響を受ける危険性を認識し、サポート体制を築いておく必要がある