日本でダイバーシティは進むのか。「病気と仕事の両立支援」について考える

「難病＝働けない」は誤解。医師が病気のカミングアウトを勧める理由とは？

　第2部の「難病IBDから考える「病と仕事の両立支援」の具体事例 ～職場のコミュニケーションを円滑にするコツ～」では、北里大学北里研究所病院 炎症性腸疾患先進治療センター 副センター長の小林拓先生、IBDネットワーク 副理事長の中山泰男さん、ヤンセンファーマ株式会社 コミュニケーション＆パブリックアフェアーズ部マネージャーの岸和田直美さんが登壇し、難病・IBDの就労環境に関する調査結果と、そこから見えてきた課題点などが議論されました。

　ヤンセンファーマが、20～69歳のフルタイム勤務の一般社会人1,000人、人事・総務250人に対して行った調査（実施期間：2019年８月５～9日）によると、「難病を抱えながら働く人が多くいることを知っていますか？」という質問に対し、一般社会人、人事・総務ともに50％以上が「知らなかった」と回答しました。この結果から、「難病＝働けない」ではないのに、難病という言葉の響きや周囲に難病患者がいないなどの理由から、誤解が生じている可能性が示唆されました。

　また、「難病の方と共に働くことについて、どのように感じるか？」という質問に対しては、一般社会人の24.4％、人事・総務の35.2％が「心配・ためらいがある」と回答。その一方で、クロス集計の結果から、病名・症状の認知が高い人ほど「心配・ためらいはない」と回答していることが判明し、病気の認知がいかに重要かということが明らかになったそうです。

　病気を認知してもらうには「病気のカミングアウト」がとても重要になってきます。中山さんによると、「以前に比べて、IBDであることを上手に伝えられる人が増えてきた」とのこと。一方で、「入院したら、契約社員にされた」「病気をカミングアウトしたら異動させられた」などの声も依然としてあり、そのような話を先輩患者さんに聞いて怖くなり、カミングアウトを躊躇してしまう人もいるそうです。勤務先で人事担当でもあるという中山さんは、「病気のことを話しやすい環境作りを心がけている。また、病気について相談された際は、どんな配慮が必要か確認して配属先を考えるなど、できる限り対応している」と、自らの施策について語りました。

　小林先生は、「IBD患者さんの中には、病気のことを打ち明けられないがために、最善の治療が受けられずにいる人もいる。しかし、仕事を続けるために隠していたはずが、結果として悪化につながり、長期間の休職を余儀なくされるというケースもある。そのような事態を防ぐためにも、職場に病気のことを共有する必要があると考える。実際に、10～20年前に発症した人と、発症したばかりの人の10～20年後は明らかに違う。治療は今後さらに治療選択肢が充実して治療環境が整っていくはずなので、患者さんはカミングアウトし、企業側も採用を前向きにとらえていただきたいと思います」と語りました。さらに、「会社にとって自分は迷惑な存在なのではないか、このような職種は無理なのではないかといった、患者さんの思い込みを否定することも、診療する自分の役目だと思う」との持論を述べました。

　ヤンセンファーマの岸和田さんによると、同社では現在、IBD患者さんが会社に病気のことを伝えるためのサポートブックを作成中とのこと。患者さん、企業はもちろんのこと、病院とも連携し、できるだけ多くの人に届くように努力したいと意気込みを語りました。

　今回、患者・企業・医師という3つの視点から見てきた「病と仕事の両立支援」の実態。登壇者が語った「D&Iにはわかりやすいもの、わかりにくいものがあるが、特に病気や介護は本人が言わないとわからない。その“言いにくい”部分を、会社がいかに知ることができるかという意識が大事」という言葉がとても印象に残りました。ダイバーシティ推進を形骸化させないためにも、人事担当者だけでなく、一人ひとりがそれぞれの立場からできることを考え、実行していくことが必要なのではないでしょうか。（QLife編集部）